NIMS-インフラ構造材料パートナーシップ~材料技術でインフラ長寿命化 ・ 強靭化に貢献~

2022年度NIMSインフラ構造材料パートナーシップ第2回研究会

主催

国立研究開発法人物質・材料研究機構 構造材料研究拠点

NIMSインフラ構造材料パートナーシップ

日時

2022年10月31日(月)15:00~17:15

方式

現地およびオンラインのハイブリッド開催
※オンライン配信はwebexを使用して行います。

場所

物質・材料研究機構 千現地区 先進構造材料研究棟5階 コンファレンスルーム

趣旨

この度、NIMSインフラ構造材料パートナーシップでは、「2022年度NIMSインフラ構造材料パートナーシップ第2回研究会」を、10月31日(月)に開催致します。
今回は、NIMS開発技術の実装に向けた企業からの講演2件(株式会社ケミカル工事 神田利之氏、株式会社ブリッジ・エンジニアリング 西村徹也氏)、と国立研究開発法人産業技術総合研究所 津田浩氏に「産総研サステナブルインフラ研究ラボにおける研究事例の紹介」についてご講演いただきます。是非ご参加をご検討ください。

プログラム

  • 開会挨拶15:00~15:05

    土谷浩一 NIMSインフラ構造材料パートナーシップ事務局長

  • 15:05~15:35

    「塩分センサを用いたコンクリート構造物の塩化物イオン量調査」

    株式会社ケミカル工事 次長
    神田利之氏

  • 15:35~16:05

    「表面被覆された斜張橋ケーブルの渦流探傷検査(ECT)による非破壊腐食診断に関する調査および検討」

    株式会社ブリッジ・エンジニアリング 技術事業本部 コンサルティング第2部 部長
    西村徹也氏

  • 16:05~17:05

    「産総研サステナブルインフラ研究ラボにおける研究事例の紹介」

    国立研究開発法人産業技術総合研究所
    軽量標準総合センター 分析計測標準研究部門 副研究部門長
    津田浩氏

  • 閉会挨拶17:05~17:15

申し込み方法および手順

令和4年10月26日(水)17:00までにNIMSインフラ構造材料パートナーシップ事務局(rcsm-unei@ml.nims.go.jp)まで参加者のお名前とe-mailのアドレス、参加方法(現地、オンライン)をご連絡ください。

ご連絡頂きましたアドレスに10月28日(金)に招待状をお送りいたします。また、プロジェクターや大型のモニター等を使用して複数名で聴講なさる場合は、代表者のお名前とe-mailアドレスと併せて、聴講する方々のご所属とお名前をご連絡ください。

講演概要

  • 「塩分センサを用いたコンクリート構造物の塩化物イオン量調査」

    ㈱ケミカル工事 神田利之
    塩害は、コンクリート構造物の劣化損傷の中でも劣化速度が速く、構造物の耐久性に与える影響は大きい。そのため、コンクリート構造物の劣化損傷程度を把握または予測するために、塩化物イオン量の測定は重要な位置付けになっている。コンクリート中のCl-量の試験方法として、JIS A 1154が規格化されているが、この試験方法は試験室での計測が前提となり、所定の試料調整および測定装置を必要とするため時間を要する。近年では、簡易な測定方法として、近赤外分光を用いる方法や電量滴定法を用いる方法が検討されているが、現地で誰でも簡易に測定できる調査手法は確立されていない。そこで、銀塩化銀電極を用いた「塩分センサ」による簡易な調査手法を開発しており、その内容について講演する。

  • 「表面被覆された斜張橋ケーブルの渦流探傷検査(ECT)による非破壊腐食診断に関する調査および検討」

    ㈱ブリッジ・エンジニアリング 西村徹也
    斜張橋やエクストラドーズド橋などのケーブルの多くはポリエチレンなどで被覆されているが,長期間の供用によって腐食が生じる可能性がある。一方,従来の全磁束法や一般的な渦流探傷を用いた検査法は,ケーブルの広範囲を計測できる反面装置が大型であり,容易に検査を実施しにくいという課題がある。そこで被覆下のケーブルの表層に生じる腐食をターゲットに,軽量小型で簡易に実施可能な非破壊検査システムの開発を当社とNIMSとの共同研究により行った。
    本調査では,室内試験・実橋調査で生じた課題と,それを受け改良したシステムによる計測によって,実橋の被覆ケーブルの非破壊検査において有用性のあるデータが得られることを確認した。

  • 「産総研サステナブルインフラ研究ラボにおける研究事例の紹介」

    産業技術総合研究所 津田浩
    産総研サステナブルインフラ研究ラボは社会課題である「強靭な国土・防災の実現」に貢献するため、全所的に取り組む研究体制として2020年に発足しました。既存の検査に新規技術やITを融合させることで装置の小型化、検査の高速化・自動化を図る研究のほか、構造体自体を長寿命化するための材料開発を行っています。講演では当研究ラボで開発を進めている技術を紹介します。

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